どの仕事が自分に合っているか?その仕事の探し方を教えて

まず、「どの仕事探しのやり方が自分に合っているか」を考える時、自分の転職緊急度と、自分が探している仕事(職種や業種)によって変わってきます。
まずは、考えられる仕事探しの方法を全て列挙し、転職緊急度に合わせてどの方法を組み合わせていったらよいかを見ていきます。

一般的には「転職サイト」と言っても、実はそのビジネスモデルは多岐にわたっており何も知らずにまとめて一斉に使ってしまうと内容がかぶってしまうこともあり、注意が必要です。

この中の方法を全て試すと100万件以上の仕事情報にアクセスできることになりますので、どのような順番でやっていき、どう組み合わせていくかが成功に直結していると言えます。

既に長い期間転職活動をしている方は、以下のうち既に実行している方法があると思います。ただし、「こんなこと知っているよ」と馬鹿にせず、読んでみたら意外と気づくこともあるでしょう。
内容を整理するという意味においては以下の分類は役に立つこともあると思います。

転職活動の方法一覧

まずは、既存の転職活動方法を全て洗い出してみます。

自分で独立・企業した人以外で、この中に入ってない特殊な方法で転職した例はほとんど聞いたことがありません。

A.企業のWebsiteへの直接応募
B.友人・知人を使った企業へのコンタクト
C.適職フェア・転職フェア
D.求人誌(フリーペーパー含む)、新聞内広告、折り広告
E.ハローワーク
F.人材紹介会社
G.一般の転職サイト
H.求人情報ポータル型サイト
I.人材紹介会社ポータル型サイト
J.ポータルサイトの求人検索部分
K.採用ページダイレクトアクセスサイト
L.ヘッドハンティング会社
M.その他

A.からM.までの詳しい内容については、後に説明しますが、まずは最初の項目でお話ししたように、これらの転職方法を転職緊急度によってわけて考えていきます。

[1] 転職緊急度:高、2週間以内に転職をしないといけない人

緊急度が高いため、すぐに面接に進めるような選考プロセスを取っている企業にどんどん応募していくことになります。もちろん応募する案件もいわゆる「急募案件」というもので、急に人が抜けてしまったりしたため、すぐにでも代わりとなる人が欲しい、という急ぎの案件です。

この場合のやり方としては、以下の内容を一気にまとめてやっていくということになります。間に人を介さず、すぐに企業の面接担当者と会える道を探っていく方法ばかりです。

A.企業のWebsiteへの直接応募
B.友人・知人を使った企業へのコンタクト
C.適職フェア・転職フェア
D.求人誌(フリーペーパー含む)、新聞内広告、折り広告
E.ハローワーク
G.一般の転職サイト
H.求人情報ポータル型サイト
K.採用ページダイレクトアクセスサイト

[2] 転職緊急度:普通、3週間~1ヵ月半位の間に転職をしたい人

約1ヵ月程度の余裕があると、仕事探しに2週間、面接やその他選考プロセスで2週間を見ることができるため、だいぶ余裕が出てきます。

とは言え、企業によっては選考プロセスそのものに1ヵ月以上を見込んでいるようなところもあり、(私が知っているところで、電話インタビューの結果が出るまでに1ヵ月の企業とか、面接を6回やるため必然的に1ヵ月近くかかってしまうコンサルティングファームなど、様々あります)
のんびりやっていられる話でもありません。

また、現職の方の場合、引き継ぎに1ヵ月程度見込む必要がある方も多いでしょうから、ある程度早めに企業から結論(採用の)をもらえるよう働きかけていかないといけません。

この場合は、以下の内容が使えますので、自分のやり易さに合わせて優先順位をつけて組み合わせていくことになります。

A.企業のWebsiteへの直接応募
B.友人・知人を使った企業へのコンタクト
C.適職フェア・転職フェア
D.求人誌(フリーペーパー含む)、新聞内広告、折り広告
E.ハローワーク
F.人材紹介会社
G.一般の転職サイト
H.求人情報ポータル型サイト
I.人材紹介会社ポータル型サイト
K.採用ページダイレクトアクセスサイト
M.その他

[3] 転職緊急度:低、3ヵ月後位に次の職場に移っていればいいという人、もしくは、いい会社があった時に初めて転職を考える人

特に不況の時などは、いきなり会社に退職届を出して転職活動しても、どこにも空きポジションがなくて路頭に迷う、といった可能性があります。
そこで、企業の採用活動が活発になる時期を見計らって動き出せるよう、事前に調査しておくというのは大事な一手になります。

しかし、3ヵ月程度先の転職の場合、今オープンになっているポジションではなくもう少し先に募集が開始されるポジションへ該当することにもなりますので、極端に直接的な方法は効果が薄いと言えるでしょう。
B.友人・知人を使った企業へのコンタクト
C.適職フェア・転職フェア
F.人材紹介会社
G.一般の転職サイト
H.求人情報ポータル型サイト
I.人材紹介会社ポータル型サイト
K.採用ページダイレクトアクセスサイト
L.ヘッドハンティング会社
M.その他

では、次にAからMの各手法についてみていきます。

仕事の探し方、それぞれの手法について

シチュエーションに応じた優先順位をつけていく前に、基本的ではありますが

まず各手法の特徴やメリット・デメリットについて考えてみます。

A. 企業のWebsiteへの直接応募

文字通り、企業に直接コンタクトを取ってしまう方法です。
具体的には、企業のウェブサイトの「採用情報」や「募集」「Recruiting」といったページにアクセスし、そこに書かれている連絡先へとコンタクトします。

このやり方を取る場合、いくらメールアドレスや電話番号がさらされているとは言ってもいきなり履歴書や職務経歴書を送るのではなく、事前に打診することが常識です。
「こういうものですが、~~のポジションはまだ空いていますでしょうか?」と確認を取るのは、相手にサプライズを与えないためでもありますし、自分にとってもまだそのポジションに採用される可能性があるかどうかを知るためでもあります。
(企業のサイトは毎日更新される類のものでもないため、もうとっくに募集が終わってしまったのに、募集要項が残っているケースも少なくありません。そんなところに応募しても時間の無駄ですね)

最初に応対してくれる人は、多くの場合決裁権を持っていない、あくまで窓口としての役割しかありませんが、それでも丁寧に確認することは重要です。

実はこの直接応募のメリットは多数あり、
・直接やり取りをしているということで、早めのスケジュールで選考プロセスに乗ることができる可能性がある(結論が早く出やすい)
・転職サイトや人材紹介会社経由で応募してきている人たちとは違うため少し目立つ(応募者のその他大勢よりは埋もれにくい)
・履歴書や職務経歴書だけでなく、他に企業に見てもらいたい資料などを別途送ってアピールすることができる
・企業がこれから募集しようかな、と思っていたタイミングでうまくこちらから連絡ができたら、「丁度一人探そうとしていたところだったんだ」と、いきなり選考の一番手になれる可能性がある。(企業もお金や手間をかけて採用するよりは、無料で手早く該当する人材に出会えるのであれば、それはありがたいと思います)
この場合は全くライバルがいない状態で戦えることになる。

逆にデメリットは以下です。
・実際に行なう仕事内容、求められている役割、企業がイメージしている人物像、給与のレンジ などの情報が全く入ってこない
(これは、面接をする上で話をするネタが少ないということを意味する)
・担当者の対応の仕方や企業のスタンスによっては、コンタクトをしても返事が返ってくるのが遅く、全体的に時間がかかってしまう
・現在~~のサイトで募集していますのでそちらからお願いします、と差し戻されることがあり、その場合はメールの1本打ち損となる
(そのこと自体が選考過程においてマイナス評価されることはありません)
・そもそも、求人情報のサイトに1社1社行くのが面倒。企業によってはそのページがわかりにくいところにあり、探すのに時間がかかることがある。

このように、手間はかかりますがメリットも多い方法です。

初めから「この企業に行きたい」と狙っている企業がいくつかある場合で、とにかく早く転職しなくてはいけない時、もし転職サイトなどに求人情報が一切なかったらこの方法で現在の空きポジションを確認することでチャンスが生まれることもあります。

また、募集のページは基本的に人事が窓口となっていますが、本来募集したい部署というのは人事以外であることが殆どですので、丁寧にかつ鋭いメールを送った場合、該当部署(この場合は決裁権をある程度もつ上司になります)に転送してくれて、現時点での募集状況を直接知ることもできたりします。

従って、直接応募をする場合は、しっかりしたメールのひな形をひとつ作り、企業から「それでは履歴書と職務経歴書を送ってください」と言われたらすぐに自信を持って送り返せるだけの応募書類を準備しておくことが重要です。
(これについては次章で作成します)

また、特定の企業が思いつかなくても、その業界の企業の採用状況を知りたいということであれば、Kの採用ページダイレクトアクセスサイトはかなり有効活用できると思われます。

ただし、もし3ヵ月後に転職を考えている場合、あまりに早くコンタクトしすぎても逆効果になりますので、ご注意ください。(下手すると窓口の人が変わっている可能性すらありますので)

B.友人・知人を使った企業へのコンタクト

親戚や親兄弟といった身内から、親しい友達やただ「知っている」だけの人まで、とにかくアクセスできる人に紹介をしてもらって、該当企業の採用関係の人にコンタクトをとっていく方法です。

この場合、人事や採用窓口を紹介してもらうより、直接人を求めている部署の採用権限を持っている人が望ましいです。もしそこまで上位役職でなくとも、採用権限を持っている人に「いい人がいるんですけど・・・」と話ができるレベルの人であれば大丈夫です。

フォーマルでもインフォーマルでも、紹介者を通じてその人と一度お会いし、自分のことを採用権限のある人に紹介してほしいとお願いするわけです。

もちろん逆のパターンもあり、人を探している企業の人間がその友人に「今こんな人を探しているんだけど知り合いでいないかな?」と聞いているケースで意外とぴったりの人が知り合いにいて丁度転職を考えていたのでマッチした、という場合もあります。

この、広い意味での友人や知人を介した採用というのは、全体の転職の3割を占めているというデータもあるくらいですのであなどれません。

ただし、こちらから働きかけていく場合は、紹介者にも、そしてその紹介者を通じてお会いする企業の人にも「動いて」いただくわけですから、彼らに何かマイナスの状況が発生してしまうとか、あなたから借りを作りたくない(お礼をしたくない)ということであれば、避けた方が無難です。

C.適職フェア・転職フェア

「適職フェア」とか「転職フェア」という言葉を電車の中吊り広告で見かける人も多いかと思います。一時期に較べてその勢いには翳りがありますが、いまだに即効性のある採用/応募手段として存在するのがこの適職フェアです。

実際に書類審査の前に企業の採用担当者や(狩り出されてきた)現場の人間と直接話して実情を知ることができるという点ではメリットがあります。
会話が弾み意気投合した場合、通常の採用のステップを一気に飛ばして上位の面接にまで進ませてもらえることもあり、急いでいる人にはチャンスがあります。

ただ内情としては、転職希望者の来場者数減少によりこういった適職フェアに参画する企業も少なくなっており、逆の見方をすればこういったフェアに参画する企業はそういった顔の見える直接的採用手法でないと採用しにくい企業であることが多いとも言えます。(採用しにくい企業には、何か理由があります)

とにかく少しでもすぐに応募できる企業と会いたい時、そして予期せぬ出会いを期待したい時にはオススメですが、リストを集めるためだけに行くのはオススメしません。
フェアに参加している企業は、大体 Web 上に社名や募集職種が掲載されているので、そこで概要だけ調べてあとは直接その会社のウェブサイトに行くとか、他の手段と組み合わせるといった使い方の方が賢明かもしれません。

エリアによっても、民間企業が積極的に開催している場合と、国や地方に関連した機関が開催している場合がありますので、あなたの居住エリアの特性を見る必要があります。(U ターン、I ターンなどは特にそうですね)

D.求人誌(フリーペーパー含む)、新聞内広告、折り広告

昔は転職を考えたら真っ先に思いつくのがこのやり方でした。
日曜の新聞で今でも求人募集の広告を見る方も多いと思います。

しかしこの数年で、求人の主流は一気にネットへと変化しました。
広告を掲載するために企業が多くの額を支払うといったモデルは同じですが (B-ingというのは片面1面黒一色で、100万円を超えていました)、今は転職者が求人情報を「買う」という部分はなくなってきており、無料の転職情報を見ることができるサイトに企業が有料の広告を載せるという形になりました。

転職誌はどんどん薄くなってきており、また一方でサイトと同じように情報を無料化する動きも増えており、フリーペーパーが多くなってきています。

最近は求人誌のみを発行している会社は少なく、求人誌とウェブサイトの両方を運営している会社が多くなりました。従って、わざわざ雑誌を買って情報を探さなくとも、ネットで済むことも多いです。

だからと言って、紙媒体が全く転職に役に立たなくなったかというと、そうでもありません。紙媒体でしか募集広告を打っていない企業もあります。

とくに新聞や週刊誌というのは、人目に触れる期間がネットに比べて短いため、そういった急募として募集をしている企業が紙媒体を選択することがあります。

従って、本当に急いで転職をしなくてはいけない場合、情報がオープンになったその日に企業に連絡を入れると、面接へと呼ばれる率が高まることがあります。
ネットですと、企業は最低でも2週間程度は応募者を集めようとしていますので紙媒体よりは時間がかかるのが一般的です

そういった意味で、使うことができる転職手法でしょう。

ただし要注意なのは、年中紙媒体で募集がかかっているような企業の場合です。
社員が何かの理由で流出しやすいか、定着率が悪いのか、万年人出不足の猛烈に忙しい企業か、超不人気企業か、他の問題を抱えている企業か、などの原因は容易に想像がつくでしょう。

紙媒体は、こちらにとって無料であれ有料であれ、企業は必ず情報掲載料を払っていますので、あくまで「広告」です。投下コスト以上に優秀な人材を採用しようと自社の良い部分をできる限り並べてアピールしようとしていますので、書かれている情報はかなり良い面を強調しているということを念頭に置きながら情報収集する必要があります。

E.ハローワーク

行ったことのない人にとって、何となく陰気なイメージがあるハローワーク。
しかし、場所によっては立派なビルの中にある清潔な所もありますし、逆にその悪いイメージ通りの湿った感じのところもあります。
多くの人は、退職した後に失業給付を受ける時などでお世話になるかと思いますが、そのついでに求人情報を検索することもあるかと思います。
昔と違って、情報を自分で閲覧するのも、手と目で見ていくのではなく、パソコンからアクセスして見ることができるようになりました。

これはあまり知られていないことですが、ハローワークを通して転職した人は転職者全体の3割にのぼります。
「いわゆる“いい企業”の募集情報が多いか」「給与水準の高い企業が多いか」」と聞かれると、正直「うーん」というところではありますが、この転職決定数の多さにはさすがの安定感があります。

ただし、どちからというと最後の砦としてのポジションであり、転職緊急度が高く「今すぐにでも人を採用したい企業を何としてでも知りたい」といった人でないと最初に使う手法としてはお薦めしていません。
逆に、「のどから手が出るほど、今急いで募集している会社の情報が欲しい」という場合は、まず近所のハローワークへ行き、その旨を相談員に話せば、ぴったりの話が出てくることもあります。

企業の中にも、「人が足りなくなったらまずハローワークに求人票を送る」と常識のようになっているところもあり、その情報量だけは圧倒的です。
企業としても、無料で求人情報を掲載できるので、メリットを感じているからです。

ただ、くれぐれも質は吟味し、その情報は直接相談員にも確認してみることをお勧めします。

F.人材紹介会社

人材紹介会社は、今や求人サイトや求人誌と並び、転職する人にとっては最もポピュラーな方法かもしれません。

求人サイトとの違いは以下です。
・企業に直接応募できず人材紹介会社に履歴書や職務経歴書を提出した上で応募代行をしてもらうこと
・内定・意思決定するまでのプロセスにおいてアドバイスやフォローをしてくれること
・TOP ページに「非公開求人」と書いてあるように、「オープンにはできない案件を人材紹介会社側で持っているため、興味がある人は先に登録してください」というスタンスのところがあること

また、比較的都市部にあることが多く、面談する必要が出てきたらそのオフィスまで行かないといけません。やはりフェイス to フェイスは双方にとって重要ですから。

ちなみに、人材紹介ビジネス業というのは現在も着実に伸びていて、参入障壁が低い(免許を取得する必要はあり)こともあり年々始める人が増えています。会社も大規模なものから個人でやっているものまで、多業種にまんべんなく強いところから特定の業種や職種に特化しているところまで様々です。

日本の場合、成功報酬制をひいているところが殆どで、企業の依頼に対して1人入社させるとその人の年収の30%(現在、最大手2社は35%にしています)のフィーを報酬としてもらうという構造になっています。

また、退職返済規定というものを結ぶことが多く、仮に入社してもその人が1ヶ月で辞めてしまったらフィーのうち50%、3ヶ月で辞めてしまったら30%、などと罰則規定があるため、人材紹介会社としては一度転職者が採用のプロセスにのったら何とかして成功させようとしますし、入社意志決定後もしばらくフォローに熱を上げるというわけです。

人材紹介会社にとって転職者は大切な商品ではありますが、あくまでもビジネスであるため、キャリアの相談をするのはいいと思いますが(たとえば、経験豊富なアドバイザーに対して「率直にお聞きして、この会社は私にとってどうですか?」と聞くなど)、彼らが薦めてくる案件だけを候補としてはいけません。

極端な場合、彼らが持っている案件に応募して欲しいがためにあなたが独自で持ってきた案件の悪い部分を強調したりすることさえあります。
これまでにも述べてきたように、エージェントが薦めてくる案件だけでなく、自分でもその人材紹介会社が持っている案件を検索して「この案件は私にとってどうでしょうか?」と聞いていく作業が必要です。

特に最近では多くの人材紹介会社が独自に求人情報のサイトを持ち、転職者が自分で検索して興味を持った案件に関して問い合わせることができる、という構造になっています。
社名がマスキングされてはいますが、深入りせずに仕事/会社情報を取得できるという点では便利です。

しかし表に出ている情報は、転職者に登録してもらおうという「餌まき」の情報もあるため、書かれている通りの案件があると信じ切ってはいけません。
求人情報を全てオープンにしてしまうとライバルの人材紹介会社に調べられてしまい損をすることもありますし、実際に企業から指名や依頼を受け、情報を公開せずにシークレットに人を探すケースもあります。

本当の意味での転職情報がほしければ気になる人材紹介会社のページから面談の申し込みをするしかありませんが、人材紹介会社は山ほどあるため、あなたの転職活動習熟度に合わせて適した順番で、賢く使っていきましょう。

G.一般の転職サイト

求人誌にとって変わり転職活動の最もポピュラーな方法として定着した感があります。
仕組みとしては、サイト運営会社に対して企業が求人情報の掲載を依頼するという構造になっており、その原稿は企業が全て作成するパターン(無料サイト)からサイト運営会社が取材して作成するパターン(有料サイト)まで様々です。

転職サイトの場合は、転職者側から情報を取る(企業にとっては待つ、いわゆるpull 型)だけでなく、企業側から転職者の職務経歴が検索されて Web 上でダイレクトメールが送られてくる(企業にとっては攻める、いわゆる push 型)というコミュニケーションがあり得ます。

転職サイトに登録しておき、たまに受け取るこのようなメールによって、今まで自分が検索していても出てこなかったような仕事/会社情報を入手できたり、新しく自分の希望条件を設定する際のヒントを得られたりすることがあります。

転職サイトによってまちまちですが、求人情報の掲載期間が、2週間、4週間、1週間などさまざまありますので、もし新鮮な求人案件に真っ先に申し込みたい人は、掲載直後の案件を狙っていけばいいですし、もし急いで転職しないといけない人は掲載終了直前の求人情報に申し込んでいけば、面接が早く設定されるかもしれません。(面接が終了してしまっているというリスクもありますが)

よって、時間に余裕がある人もない人も使えるのが一般の転職サイトです。
ただし、最近は転職サイトに見た目は似ていても、純粋な転職サイトではないものがいろいろな種類出回っています。

また、転職サイト自体にも、多業種をカバーする総合型から特定の業界のみに強い特化型まであります。

H.求人情報ポータル型サイト

あまり聞きなじみがないかもしれませんが、求人情報ポータル型サイトとは、ひとつのサイトに大手転職サイト他多数の転職サイトの求人情報を掲載したサイトのことです。
どれだけ沢山のサイトと提携して、どれだけ多くの求人情報を掲載しているかがひとつのウリになるため、トップページに「日本最大級の求人情報サイト」などと書いてあるケースが多いです。

あながちウソではないかもしれませんが、この記述、よく見るとどのサイトにも同じような事が書いてありますので、あまり信じてはいけません。

どこもウチが一番だよ!と主張したいのですが、実際に証拠を提示することが難しいため、「最大級」という言葉を用いています。「最大」と言い切ってしまうと、他の競合他社からクレームが発生するからです。 従ってこのワードは気にすることなく、中身を見ることが必要です。

求人情報ポータル型サイトの構造は大体どれも同じです。
トップページにあるカテゴリの中から気になるものをクリックしていき、詳細情報に辿り着く。その詳細情報は、どこから転職サイトから引っ張られてきたものです。
もし検索結果がいっぱい出てきたら、更に検索条件を設定していって、入手する情報を絞りこみ、応募したいと思った案件に申し込んでいきます。

この求人情報ポータル型サイトも、正しい知識を持ち、適切なタイミングで使っていくと非常に有効に使えるのであとで具体的に登録する流れを追いかけてみましょう。

I.人材紹介会社ポータル型サイト

同じ転職情報を扱っているポータル型のサイトですが、こちらは求人情報ポータル型サイトとは少し違います。
その名も「人材紹介ポータル型サイト」。簡単に言ってしまうと、人材紹介会社 (エージェントとも言います)が寄せ集まったサイトであり、 それらの人材紹介会社が求人情報を提供しているという構造になっています。

従って、求人情報ポータル型サイトのように企業名が直接出ているものばかりではなく、企業名がマスキングされた情報が多いことが特徴です。

応募する場合も、その案件に直接応募する場合もありますが、それよりもその求人情報を提供している人材紹介会社に応募するような形になっています。

J.ポータルサイトの求人検索部分

ここで言う「ポータルサイト」というのは、Yahoo! Japan や MSN といった、様々な情報の玄関としてのポータルサイトのことです。

K.採用ページダイレクトアクセスサイト

最後に紹介する転職関連のサイトが「採用ページダイレクトアクセスサイト」です。
これは、Web 上に公開されている企業の求人ページを検索エンジンが自動的に収集し、データベース化したサイトです。
求人情報だけを拾った Google データベースのようなものだと考えてください。

L.ヘッドハンティング会社

時々耳にする「ヘッドハンティング」という言葉ですが、業界の方でもない限りそんなには馴染みがないかもしれないと思いますので、実際に転職者としてヘッドハンターと接触しまたエグゼクティブサーチ(ヘッドハンティング)会社で働いていた人間としてご説明します。

よく聞かれる一番多い質問が 「人材紹介会社とヘッドハンティング会社はどう違うのか」というものです。
これについては、以下のようなヘッドハンティング会社の特徴を挙げると分かりやすいかもしれません。

[ヘッドハンティング会社の特徴]
■ ターゲットが上級職種もしくは特殊な職種で、どうしても通常の採用手法では採用できない人であることが多い
■ 大量に採用する際には使わず、一本釣りするような際に使う
■ 成功報酬の%が人材紹介会社より高い。初期調査費用(どこに求める人材がいるのか、いたとしてもその人が動くことができるのか調べる)から実施するケースが多く、リテイナー型の契約(調査費用ももらう形)も多い
■ 扱う人材が International な人も多いため、日本だけで活動しているというより、グローバルなネットワークをもつ外資系の大手企業が幾つかあり、日本の会社はそれらの支社であることが多い

私が昔働いていた米国のエグゼクティブサーチ会社は、ある業界に特化していて年収は最低でも 2,000 万円、多い人で1億円くらいの人を扱っていました。
給与格差が激しく日本とは桁違いの報酬をもらっている人が多い米国ならともかく、日本ではこの水準に達している人はそう多くないと思います。
実際に日本では、今述べたような超高収入層よりは少しレンジを下げたミドル層向けのヘッドハンティングと人材紹介両方をやっているような会社が多く、 「仕事/会社の情報を収集する」という目的であれば、そういった会社とコンタクトをとる方が確かだと思います。

こういった会社ですと、ただのメールのやり取りだけでは案件を紹介されず、(電話も含む)面談を最低1回はしないといけないと思いますが、もし話がスムーズに進めばそのハンティング&紹介会社しか持っていない極秘案件をもらえることも多くあります。

実際に以前私に送られてきたメールをマスキングしてここに公開します。直接会って話を聞いてみましたが、確かに通常ではどのように検索をしても出てこない会社の極秘案件ではありました。(メールは部分的にカットしてあります。)

____様
お世話になります。
ヘッドハンティング専門____会社、㈱____の___と申します。
この度___様のプロフィールを拝見し、ご検討いただきたい情報があってご連絡いたしました。 おそらく今までのご経験を有利に活かすことができるポジションと存じ、勝手ながらお声がけさせていただきました。
秘密保持契約の関係上社名は出せませんが、____の___業界において______を探す話になりました。____が___として活動し、________候補をヘッドハントの形で探したいとのこと。
通常、WEBや人材紹介会社レベルでは、むしろ振り落とすほうが大変なほど人材が集まる企業のひとつですが、今回は特命ということもあり、このような形で探しております。
(以下長いので略)

M.その他

Lまででほとんど網羅しましたが、それ以外の転職活動方法と言えば、電車の車内広告に募集条件がのっているもの、ミクシィなどの SNS(ソーシャルネットワーキングサイト)を活用したリクルーティング活動、などいくつかあります。
ただしこれらは王道からはかな外れてしまい、効果もまちまちですので今回は深く取り上げないことにします。

最後に、参考までに・・・
ここまで、考えられる転職活動方法をまとめましたが、あまり知られていない 3:3:3:1の法則というのがあります。

これは、現在実際に転職をした人が、どういうやり方を使って転職を決めたかの割合を示すもので、ハローワーク3、知人・友人3、転職サイトや雑誌3、人材紹介1という割合です。

年齢や職種によっても活動のやり方は変わるので、あくまで大きな観点から見たと日本の転職事情を考えるひとつの参考となる指標と言えなくもないですが、これが転職活動で、話が決まり易い割合だということは言えると思います。

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